ブラッドフォード大学大学院　体験記
(MA in Peace Studies, University of Bradford)

日本のメディア

マドリッドでの列車テロを受けてスペインで政権交代があった。
ホンジュラスなど中米のいくつかの国では「予定通り」（スペインテロの影響ではないということ）、6月末にイラクから撤兵すると発表したようだが、ヨーロッパ諸国は国家レベルではスペイン以外に方針の変更が見られない。テロ情報を共有する機関の創設なども提唱されている。

一方で、民衆の反応は大きく変わった（もしくは大きく動き出した）ように見える。列車テロの翌日、スペインでは1200万人以上が参加するデモがあったのが象徴的だが、イラク戦争の理由やその直接的間接的な影響について考え直している人が多いようだ。メディアも政府や各国の動きを伝えながら、戦争への疑問を投げかけたり、起こりうる脅威に関する分析をしている。

日本のメディアはどうだろうと思って見てみた。
「テロに屈しない」政府の姿勢と「撤退を望まない」イラク国民の話が強調されているように思えた。現在の政府の路線に疑問を投げかけるようなものはほとんどない。マドリッドのテロは東京駅でのテロに相当するものだと僕は思うけれども、そういう視点を読者に与えるような記事はなかった。マスコミについて論じるほど詳しくないし、すみからすみまで読んだわけではないが、非常にインパクトの大きい事件であるはずの今回の事件を身近な問題として捉えたり、自分の危機管理に応用させるような内容のものは全くないのだなと改めて感じた。

BEEMANet平和研究センターへ